インターネット電話
インターネット電話（インターネットでんわ）は、IP電話のうち特に、電話網としてインターネットを用いるものを言う。PC（パーソナルコンピュータ）同士で通話するものが多いが、一般または専用の電話機が使えるサービスもある。IP電話、VoIPの項も参照のこと。 PC上で利用するものは、ボイスチャットと言う場合もある（なお、ボイスチャットは3者以上のグループ通話にも通常対応する）。また、ビデオチャット（PC同士のテレビ電話)など色々な機能が利用可能である。 PC同士でのP2Pによる通信を前提とするため、インターネット接続料金を別にすれば通話料は掛からない、即ち料金契約対象にはならないのが通常である。ただし、他の電話網との通話については料金契約が必要となり通話料が掛かる場合がある。 なお、インターネット電話とIP電話/VoIPの「ソフトフォン」とは、通常のPCの使用を想定している点では共通だが、前者は通信経路として一般的なインターネット回線の使用を志向している点で区別される。 経路上にインターネットが介在するため、サービス品質 (Quality of Service) が取りにくいと言う短所もある。
経緯
1990年代後半より、スピーカー・マイクロフォンまたは、ヘッドセットを接続したパソコンにソフトウェアをインストールする方式で利用されていた[要出典]。 2000年前後より、インターネット電話から、固定電話や携帯電話などに発信できるようなサービスも普及した。また、プロバイダフリーのIP電話など、一般または専用の電話機が使えるサービスも出始めた（次項参照）。 ただ、通信経路上にインターネットがあるIP電話サービスには、サービス品質上、IP電話番号(050)の付与は認められないことになっているため、他の電話網から着信できるようなサービスは、日本国内ではほとんど出なかった。 その後、日本国内では、IP電話（電話番号《050》の割り当てにより公衆網などからの着信が可能となり、通常の電話機を使えるようになった）の普及により、インスタントメッセンジャーから発信するサービスが終了になるなど、日本国内では商業ベースのサービスとしては下火になっている。 だが、最近ではSkypeのように面倒な契約や難しい設定等をせずに気軽にインターネット電話・ボイスチャットが出来るソフトが開発され、一部では再燃が見られる。2005年現在では携帯電話やPDA、ニンテンドーDSといった無線LANが内蔵された機種でもボイスチャットが出来るソフトを開発中である。2006年より、（日本を除く）米国ほか数カ国でYahoo!メッセンジャーから公衆網間と発着信可能なサービスを開始予定。
ブロードバンド回線
ブロードバンドインターネット接続（-せつぞく）(BIA:Broadband Internet access）とは、通信速度が高速[1]なインターネット接続サービスを指す。 日本では、通信速度（スループット）がおおよそ下り512kbpsから1Mbps以上のときに呼ばれることが多いが、明確な線引きはない。比較的低速なダイヤルアップ接続や一部のPHSなどを「ナローバンド」と称しているが、これに比較して大幅に高速な場合に、「ブロードバンド」と称される事が多い。高速回線はISDNが登場した時から存在しており、当時の速度は512kbpsから1.5Mbps程度、特殊なケースで6Mbpsから数十Mbpsのデジタル回線（光ファイバー）で、回線料金や接続料金が高価（月額数十万円以上）であったため、主要なユーザは、大企業やコンピューター関連企業、さらには先進的な大学・研究機関が主であった。 それ以外の法人・団体や個人など一般的な利用者がそのような高速回線を利用する事はかつて希であり、一般的利用者が利用する回線は殆どの場合、アナログモデムやISDNによる低速(数十kbps～128kbps程度)・時間従量制のダイヤルアップ接続サービスなどであった。 そのような状況下で、既存の電話線（金属電線・メタリック回線）で、従来使用していた電話よりも広い帯域を用いることで高速の信号が伝送できる技術（ADSL）が日本でも実用化・普及し、インターネット接続サービス向けに利用できるようになった。また、ほぼ同時期に、ケーブルテレビ（CATV）の伝送線（同軸ケーブルなど）を用いたインターネット接続サービスも開始された。それに少し遅れて、2003年頃からは、光ファイバーを直接・間接にユーザ個宅まで引き込むFTTH・FTTxも普及を始めた。 これら手頃な価格で導入できるようになった高速回線を、それぞれの通信事業者などがブロードバンド回線と呼んで一般消費者・小規模事業所向けに激しく売り込んだのが、ブロードバンドという用語が広まった所以である。わかりやすく単に高速回線と呼ぶ場合もあったと思われるが、結果的にはブロードバンドという（比較的専門的色彩の強い）用語が広く普及した。 ブロードバンドによるインターネット接続は、課金体系が、電話・ISDN回線による従来のダイヤルアップ接続の従量制とは異なり、当初から定額制で提供され、通信料金や時間帯を意識せずに利用できるため、普及とともにインターネットの利用形態に大きな変化をもたらした。 また、高速・常時接続である事を生かしたIP電話サービス、さらには動画像のような大容量のデータを短時間に送受信可能になった事によるビデオオンデマンドサービスなど、新しいサービスが普及し始めている。 無線によるブロードバンド回線（無線LAN、第三世代携帯電話、高度化PHS(W-OAM)、無線アクセスなど）も研究・開発され、一部はサービス開始されている。
＜Wikipediaより＞
日本での展開
日本では、定額安価で常時接続の可能な、ADSL、CATV、FTTHなどのサービスが2000年前後から徐々に普及し始めた。ユーザ回線が規格上は超高速域（実効10Mbps～）へ速度向上するのに対して、アクセス回線の幹線網、バックボーンの回線容量やインターネットエクスチェンジの交換能力、プロバイダー（ISP）のサーバの処理能力や回線容量が追いつかない（オーバースペックとなる）現象が、普及当初から現在までしばしば見られており、今後も続く見込みである。しかしながら英国オックスフォード大学の大学院を中心とした研究チームが日本のブロードバンド環境は2位のスウェーデンを引き離して世界一であると報告したこともある。
社会的側面
都市部では、ブロードバンド回線事業者によるサービス展開競争が進み、ADSL・CATV・FTTHの複数サービス・複数事業者をユーザが選択できるようになっている。
地方部でも、2001年（平成13年）、国がe-Japan計画を策定し、ネットワークの構築に国の補助が出始めたのに伴い、それまで足踏み状態だった地方部への展開にも弾みが付き始めたが、道府県庁から遠い市および町・村・離島に至っては、現在もなおFTTHどころかADSLすらも提供していない地域が多い。
一部の地方自治体では、自治体によるケーブルテレビ(CATV)の整備・ブロードバンドが普及し、過疎地においてもある程度は利用可能となっている。CATVの整備においては、HFC(FTTN)を構成する基幹線（光ファイバー）、引き込み線、加入金などに国・自治体から補助が出ることが多く、都道府県に於いては国道、県道に光ファイバーが張り巡らされ、広範に渡りFTTH/FTTxおよびCATV（HFC/DOCSIS）が普及している地方自治体も出始めている。一方で、自治体によっては対応の遅れなど差が付いており、過疎地方では整備が全くなされない地域も多く、情報格差が生じている。
＜Wikipediaより＞